フィットネスクラブ(スポーツジム)業界の市場規模と推移動向・将来性

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【緊急情報】

新型コロナウィルス感染症が世界中で猛威を奮っている現座、また国内では非常事態宣言が発出され、期限である5月6日は5月4日に安倍首相より5月31日まで延長される胸の記者会見が公開され、国民のさらなる自粛が期待されています。

ようやく2020年6月1日より緊急事態宣言も解除され、フィットネスクラブの営業も再開されたところが多くなってきました。しかし、新型コロナウォルス感染症の余波で、フィットネスクラブへの入場の際、検温やアルコール消毒がクラブによっては必須条件となっている場合もあるので気をつけましょう。

すでにフィットネスクラブ（スポーツジム）では、コロナウィルス感染症の影響を受け、臨時休業となっているところがほとんどです。
しかし、緊急事態宣言も解除で通常の営業をしているところが殆どとなってきています。

その状況をまとめました。（6月8日現在）

• コナミスポーツ　6月1日(月)以降の弊社施設の対応について(5月30日更新)
• セントラルスポーツ　営業再開について
• ルネサンス　営業再開について(6/6更新)
• ティップネス　営業の再開について（6/7更新）
• LAVA　新型コロナウイルス感染症予防対策につきまして（2020/6/6更新）
• カーブス　営業再開のお知らせ
• ６月の営業再開に関するご案内（6月5日更新）
• 全店舗営業再開のお知らせ
• ホリデイスポーツクラブ　6月の営業について （6月5日付）
• 東急スポーツオアシス　【オアシス全店舗の営業再開について】（6月4日付）
• オージースポーツCOSPA　コ・ス・パ 営業再開のお知らせ
• メガロス　スポーツクラブメガロス　6月1日以降の運営・お手続き等について
• ゴールドジム　スタジオレッスン再開について
• ジェクサー・フィットネスクラブ　ジェクサー各店営業時間の変更について（6月6日付）
• アクトス　※6/5更新※ 全国の緊急事態宣言解除及び休業要請解除に伴う対応について

フィットネスクラブやスポーツジムなどの業界に関係するお仕事をいただき、フィットネスクラブ（スポーツジム）市場規模や業界の推移・動向、さらには将来性、会員数などについて調べてみました。

近年は、健康ブームでフィットネスクラブを利用する人が多くなっています。
ただ、2006年あたりの盛り上がりほどでないようですし、利用客の年齢層も上がってきたという感じです。

フィットネスクラブ・スポーツクラブの市場ってどうなっているのかということで、市場調査してみました。

フィットネスクラブ（スポーツジム）の市場規模

一口にフィットネスクラブと言っても、いろいろとあります。

世の中で使われているこのような言葉を列挙してみると

• フィットネスクラブ
• スポーツクラブ
• スポーツジム
• アスレティッククラブ
• ヘルスクラブ
• フィットネスジム‎

こんな言葉が検索できました。

ところによって、多少の違いはあるようですけど、基本的に日本ではみんな同じと考えてよいでしょう。

日本語にすると、「会員制の健康・体力づくり施設」と言えます。
ここでは、「フィットネスクラブ」で統一してご紹介します。

フィットネスクラブ市場の規模

２０１５年の３月に特許庁が発行した特許出願技術動向調査報告書のトレーニングマシン編から引用すると次のとおりです。

2006年から漸減するも2012年には持ち直し再び微増という傾向です。
ざっくり年間4000億円の市場規模ということができます。

この4000億円規模の市場は、例えば外食産業なら「らーめん市場」ここが約4000億円、牛丼は少し小さく3400億円、ゲーセン（ゲームセンター）が約4800億円、またベーカリーショップの市場規模は約4000億円とフィットネスクラブと同等です。

いかがでしょう、フィットネスクラブの市場規模って、このような他業界の市場と同等ということがお分かりになったのではないでしょうか。

【2020年1月8日 追記】

市場規模の推計が最新の数値でなくなってきたので、さらに調べてみたのが下のグラフ。
フィットネス業界の動きが分かる経営情報誌　FITNESS BUSINESS誌のデータをいでじんがグラフ化

このグラフからわかるように、2012年までは横ばい微増だったフィットネス業界が2013年から確実に拡大傾向を示しています。
2013年と2018年の5年間で、フィットネス業界は13%拡大しています。

この要因を探ってみると、総合フィットネスクラブから　特化型フィットネスクラブへフィットネスクラブのあり方が変化してきていると言えます。

総合フィットネスクラブとは、筋力トレーニングを主体しているもののプールやサウナ、ヨガスタジオなどの施設を統合してお客様のどのような要望にも応えますという、フィットネスクラブです。
しかし、総合フィットネスクラブはクラブそのものが大型店舗となり、店舗を維持するための人件費や水道光熱費など固定費が経費の中に占める割合が多く、フィットネスクラブの経営における利益確保が大変でした。

そこに海外から特にアメリカから、特化型のフィットネスクラブの業態が日本にも入ってきました。
例えば「女性専用小規模サーキットジム」「24時間営業セルフ型ジム」「ホットヨガ」「ストレッチ専門店」など、フィットネスクラブがお客様の多様化するニーズに呼応し、今までの総合型フィットネスクラブの業態や取り組みから変化しています。

さらに、シニア層に目を向けた60歳からの運動スクール「OyZ（オイズ）」をコナミスポーツが展開し、自治体が推進する神奈川県の健康寿命の延伸への取り組みとして「未病センター」の認証店舗をカーブスが取得するなど、従来のフィットネスクラブの概念からはみ出したさまざまな展開がみられるようになり、業界に活気が出てきています。

フィトネスクラブ(スポーツジム)の年齢別構成比

では、どのような方々がフィットネスクラブを利用しているのか、これによりあなたがフィットネスクラブに参入しようとした時のターゲットになりそうな方の属性の一部がわかるようになりますね。

フィットネスクラブ(スポーツジム)会員の年齢別構成比が、経済産業省が平成25年に発行した「平成24年年間回顧　シニア層の健康志向に支えられるフィットネスクラブ」に掲載されている平成24年までの指標を、経済解析室のサイトで平成26年まで分析したグラフが下のグラフです。

このグラフから分かるように、20歳代～30歳代のフィットネスクラブ（スポーツジム）会員数が年々減っているのと対比して、60歳代以上の会員比率が毎年上昇しています。

この理由のひとつには、いわゆる団塊の世代に代表される「シニア層」のスポーツ志向・健康志向がメディアを通じて、またSNSなどのコミュニティーを通じて広まっていると同時に、金銭面でも多少の余裕ができるシニア層が増えていると考えられます。

なので、いまやフォットネスクラブは壮年層が体力を鍛えるという昔の概念から、シニア層が健康のために使っているという構図が描けます。

では、フォットネスクラブの会員数はどうなっているのでしょう。

フィットネスクラブ会員の会員数

フィットネスクラブの業界誌「FITNESS BUSINESS」が推計した、平成26年2018年のフィットネス業界の数値は次のとおりです。

• 市場規模：4,790億円
• 施設数　：5,818軒
• 会員数　：514万人

となっています。
この数値を元に推計すると、１施設あたりの年間売上高は、約１億円、そして会員数は約1,000人といえます。

さらに、年齢構成比を考慮すると、60歳以上の会員数が３０%ですので、１施設あたりの60歳以上の会員数は、約300人ということが分かります。

ここをターゲットにして、フィットネスクラブの商品・サービスのラインアップを組み立てると、売上に貢献できるプログラムを構築できそうです。

【2020年1月8日 追加情報】

フィットネスクラブの業界誌「FITNESS BUSINESS」から2013年～2018年までのデータを基に、フィットネスクラブ会員数を出してみました。

フィットネスクラブの会員数の推移を見てみると、2013年あたりは１施設あたりの年間売上高は、約１億円、そして会員数は約1,000人という状況でしたが、2018年には１施設あたりの会員数は、883人と2013年に比べて12%減となっています。
それに伴い、2013年では１施設当たり約1億円だった売り上げも2018年には8,230万円まで下がってきています。

これは24時間オープンのフィットネスクラブなど特化型で小規模施設が増えてきているという実態と合致しています。

フィットネスクラブ業界のプレイヤー

フィットネスクラブ市場の概略が分かったところで、どのような企業がフィットネスクラブ業界にあり、どの程度の売上を上げているのかを見ていきましょう。

もし、あなたがフィットネスクラブ市場に関わりたい時に、どこから攻めていけばよいかのひとつのヒントとなります。

フィットネスクラブ別売上高

【データのアップデート：2018年8月】

日本のフィットネスクラブ売上高 上位15社の業績推移

フィットネスクラブ業界の業界紙「フィットネスビジネス」のサイトに、日本のフィットネスクラブ売上高 上位15社の業績推移が掲載されています。

日本のフィットネスクラブ売上高15社を引用したのが、次の表です。（売上高の単位：100万円

2015年度の日本のフィットネスクラブ売上高を見てみると、2014年までの業界売上高推移20社から変化が見られます。

• コナミスポーツが、2013年をピークに売上げ減少
• カーブスジャパンが、着実に人気を集め6位に
• ホットヨガのLAVA Internationalが5位
• 印象的なテレビCMで躍進したライザップがTOP10に参入

など、フィットネスクラブの業界内変遷が行われているようです。

しかし、フィットネス業界の上位5社で50％以上の業界シェアを確保していることには変化が見られません。

株式会社チップネスが新卒採用向けに公表しているページから、2012年～2016年の5年間のフィットネスクラブ業界の売上高と施設数の変移をグラフ化したものが、下の図です。

2015年度のフィットネスクラグの市場規模は、4,381億円（前年比101.6%）との推計。
また、2016年度は4,473億円（前年比102.1%）と売上高は漸増の状況です。

施設数を見てみると2015年から2016年にかけて、4,661施設から4,946施設と前年比で106％の伸びになっています。
したがって、施設あたりの売り上げは、単純計算で2015年の9400万円から2016年の9044万円と、約4％減です。

これは、フィットネスクラブの入会金や会費が安価になってきているという考察ができます。

2014年までの業界売上高推移20社

業界第3位に位置する、株式会社ルネサンスが2013年に発表した、フィットネスクラブ業界20位までの売上高推移がこれです。（クリックすると拡大されます）

そして、2014年の売上TOP５を見てみると

そして、このTOP５社で業界の47%のシェアを占めています。

特に注目すべきは、コシダカホールディング。

この会社は、知っている人は多いと思いますけど、2005年にアメリカから日本にやってきた「 女性限定、30分のフィットネスクラブ」カーブスジャパンです。
コシダカホールディング全社では377億円、そのうちフィットネスクラブが42%のシェアを持っています。

「女性だけ」「わずか30分」「プールもシャワーもないシンプルな設備」「住宅街や商店街の外れの立地」しかも「今まで運動とは無縁の女性を顧客にするマーケティング戦略」

この戦略が功を奏して、フラチャイズビジネスで、まだ伸びそうな予想です。

ただ、上位4企業は300億円以上の売上がありますが、5位からは160億円とここで水が開いています。

業界全体としての伸びがあまり期待できな現状では、主要な施策として年々シェアを伸ばしている60歳以上の方々向けにいかに売上に直結する、しかも利益が取れる施策が打てるかではないでしょうか。

フィットネスクラブのビジネスモデル

さて、漸減や微増といった業界動向のフィットネスクラブ市場ですが、業界誌「フィットネスビジネス47号」2010年3月25日発売に面白い記事がありました。

フィットネスビジネス47号からの引用です。（クリックすると拡大してご覧になれます）

2010年ですから、ちょうど今から5年前。

2010年から5年後の現在

ここの描かれている5年後をみてみると、ベースには既存のクラブのマーケットシェアは時間とともに低下するとあります。

しかし、現実には5年前のマーケットシェアTOP４はそのままで、TOP５のメガロスが新鋭のカーブスジャパンとドッコイになった程度です。

ビジネスモデルの状況

ニッチ１にある、「低所得者層や健康状態が良好でない層にも利用しやすいクラブ、政府が資金面でサポートする商品やサービス」というのがあります。

ここは、カーブスジャパンがニッチな層「女性限定、３０分のみ」といった低所得者層を喚起した戦略で飛躍的にシェアを伸長させました。

次に、ニッチ1,2,4で云われている「肥満クリニック、ボディースカルプティングなど、特定のニーズやターゲットに徹底的に絞り込んだクラブ」というところは現実には出てきていません。

ここはターゲットを徹底的に絞り込む戦略は、今なら十分成功の可能性があるのではないかと考えられます。

60歳以上の会員を対象とした、特定ニーズは必ずあるでしょうし、高齢化社会突入で、これからここに層はまだまだ増えることも予想できますので、ターゲットを絞り込んだビジネスモデルは、とても良いと思います。

2010年から10年後（2020年）の予想と将来性

ここで、描かれているフィットネスクラブをエンターテイメント化するとかスピリチュアルな要素を取り入れるということは、今でもこれからも、十分可能なモデルです。

特に金銭的な余裕があるシニア層をターゲットとした「エンターテイメントクラブ」は、受けそうな気配がします。

また、フィットネスクラブの立地として将来的には職場内・駅ナカ・住宅街などもキャッシュフロー型の経営ができるところであれば、ペイするビジネスモデルも実現可能でしょう。

2020年の東京オリンピック開催で、健康面だけでなくスポーツという切り口でも、今後フィットネスクラブの在り方が、変化していくことは自然であり、また現状を打開するに必須ではないでしょうか。

フィットネスクラブ市場規模と動向のまとめ

ここまでフィットネスクラブ市場を見てきました。
ここで、まとめてみましょう。

フィットネスクラブの市場規模

平成26年2018年のフィットネス業界の数値は次のとおりです。

• 市場規模：4,790億円
• 施設数　：5,800軒
• 会員数　：514万人

となっています。
この数値を元に推計すると、１施設あたりの年間売上高は、約8200万円、そして会員数は約930人といえます。

市場動向と将来性の展望

新興型と呼ばれる24時間365日オープンのフィットネスジムが数多くオープンして、市場を牽引してきてます。しかい、壮年層の男性が身体を鍛えたり、運動不足のメタボ男性がメタボ解消のためにフィットネスクラブを利用するというのは、漸減してきており、60歳以上のシニア層の健康志向の高い方々が、フィットネスクラブを利用するという傾向も堅調になってきています。

将来的には、年齢を問わず利用しやすい施策や、フィットネスクラブ市場の技術革新などが期待され、パーソナライズ化されたトレーニング内容をスマホで簡単にアクセスできたり、2020年の新型コロナウィルス感染症を機にインターネットを通じたリアルとオンライン両方のメリットを享受するような施設が考えられます。

フィットネスクラブ運営は、2020年の新型コロナウィルス感染症（COVID19)で大打撃を受けた教訓を活かして、市場を喚起しさらに市場拡大を狙う現状を打破し、まったく新しいビジネスモデルの構築が必須となってきた感があります。

今後はインターネットやG5などの通信技術の発達をベースに、今までに考えられなかったような新しいビジネスモデルを作って行かなくてはならない時期に来たと言えます。

まだまだ、やることが多く残されていると感じたフィットネスクラブ市場です。

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